大学入学共通テスト（地理歴史） 過去問
令和7年度（2025年度）追・再試験
問72 (地理総合,地理探究（第2問） 問3)

愛媛県内の市町別の統計地図（階級区分図）から、それぞれの指標を判定する問題です。
このような地域ごとの分布図の読み取りでは、基準となる図（今回は左上の「人口密度」）との相関関係や、その県の代表的な産業地域を考えるのがコツです。

「1km²当たり事業所数」に該当する図について
事業所（会社や商業施設、店舗など）は、顧客や働き手が多く集まる都市部に集中して立地します。
したがって、その分布は「人口密度」の高い地域とほぼ一致します。
図を見比べると、県庁所在地の松山市や今治市周辺などで高位となっている「L」の図の濃淡が、人口密度の図と最も綺麗に重なるため、これに該当します。

「第二次産業就業者割合」に該当する図について
第二次産業（主に製造業）の割合は、大規模な工場が集積する地域で高くなります。
愛媛県では、今治市（造船やタオル）から東側の瀬戸内海沿岸（新居浜市の化学工業、四国中央市の製紙業など）にかけての「東予地方」に工業都市が連なっています。
図を見ると、今治市を含む東予地方一帯で高位となっている「J」の図がこれに該当します。

「1人当たり農業産出額」に該当する図について
農業は、都市化や工業化がそれほど進んでいない地域で、相対的に主要な産業となる傾向があります。
愛媛県では、県南西部の「南予地方」における急斜面を利用したみかんなどの柑橘類栽培や真珠の養殖が有名です。
図を見ると、都市部（松山市）や工業地帯（東予地方）で低位となり、南予地方で高位となっている「K」の図がこれに該当します。

人が集まる場所＝事業所が集まる場所という論理から、人口密度の図と分布パターンが一致する「L」が1km²当たり事業所数だと確実に判定できます。
次に、愛媛県の産業の知識から、今治市など東側の沿岸部（東予）で工業が盛んであることを結びつければ、「J」が第二次産業就業者割合となります。
南予地方で高い「K」が1人当たり農業産出額となり、正解の組み合わせを導き出せます。