共通テスト（地理歴史） 過去問
令和7年度（2025年度）追・再試験
問90 (地理総合,地理探究（第5問） 問5)

図を読み取ると、主な中央官庁、大企業の本社は首都パリ周辺に集中しています。

ハルキの発言は正しく、この選択肢は不正解です。

図を読み取ると、大企業の本社は西部や南部の都市に分散して立地していることがわかります。

よって、リカコの発言は正しく、この選択肢は不正解です。

ドイツのような多極分散型の都市システムでは、災害等で首都機能が麻痺しても他の都市がカバーできる特徴があります。

したがって、ミチオの発言は正しく、この選択肢は不正解です。

フランスのような一極集中型の都市システムでは、首都パリへの都市機能や人口の過度な集中により、

過密問題や住宅価格の高騰、交通渋滞などの問題が発生しやすくなります。

よって、リカコの発言は誤りであり、この選択肢が正解です。

過密問題が緩和されやすいのは、ドイツのような都市システムです。

適当

フランスは中央集権が進んだ国であることがわかります。

適当

中央集権化が進んでいるフランスと比べ、ドイツは地方都市にも中枢管理機能が分散しています。

大企業の本社も各地に分散しているのがドイツの特徴です。

適当

一極集中している場合、その都市が機能不全を起こすと国全体の機能が低下します。

ドイツのように分散している方が、災害などへの対応がしやすいといえます。

不適

フランスは首都のパリに人口が集中しています。

そのため、パリでは過密問題や住宅問題などが発生しています。

図を見ると、本社や官公庁は首都パリ近郊にしか立地していないことがわかり

この選択肢は正しく、不正解です。

図を見ると、ドイツ内の本社は西武や南部の都市にも分散していることがわかります。

よってこの選択肢は正しく、不正解です。

上記で述べている、首都機能の集中のデメリットを言っている選択肢です。

よってこの選択肢は正しく、不正解です。

この選択肢は事実と逆のことを言っています。首都機能が集中したほうが、それによる雇用が多い首都に人口も集中し、過密や住宅問題が発生する可能性があります。

したがってこの選択肢は誤りで、正解となります。