共通テスト（地理歴史） 過去問
令和7年度（2025年度）追・再試験
問89 (地理総合,地理探究（第5問） 問4)

適当

1960年代後半は高度経済成長期であり、若者を中心に仕事がある大都市圏への集団就職が見られました。

そのため、グラフでも社会増減がマイナス（社会減）となっています。

不適

社会減の幅が小さくなったことは事実ですが、自然増が続いています。

そのため、人口は横ばいではなく増加しています。

適当

1980年代から1990年代にかけて、地域での企業の工場誘致や大都市からのUターンが見られ、地方人口が増加する局面がありました。

適当

2000年代以降、少子化による自然減や大都市への人口流出である社会減が継続したため、地域によっては過疎化が急速に進行しました。

高度経済成長期に長野に限らず田舎から都市部に向かって多くの若者が移住していきました。

したがってこの選択肢は正しく、不正解です。

確かに社会増減の減少幅が現象に向かっていますが、自然増減は依然として増加幅が大きいので全体としてみると人口は増加しています。よって長野県の総人口が横ばいという記述は誤りで、この選択肢が正解となります。

実際にグラフから社会増減が増加に転じている期間を見ることができます。

1990年以降バブル崩壊による不景気で就職氷河期と言われた時代です。採用数が少なく、都市に行く魅力が減ったから見られた現象であると考えられます。

よってこの選択肢は正しく、不正解です。

現在の日本の地方が抱える問題ですが、転出も自然減も多く過疎化が進んでします。

したがってこの選択肢は正しく、不正解です。